テレビを売りました。日常生活の中でほとんどテレビ放送を見なくなっているので、このご時世にNHKの代金を支払うがもったいないと思っていたのと（衛星クレカ年間一括払いで年間24,185円[当時]もしましたからね）、子どもが（アマプラなどの）Web動画漬けになりそうで親子喧嘩が増えてきたため、不毛な争いを元から絶つためです。
■NHKの解約連絡
テレビ（受信機）そのものを処分したら、「NHKの受信」が不可能になりますので、その瞬間からただちにNHKを解約することができます。以下、解約連絡の手順を書いておきます。
（１）契約番号がわかるものと、売却証明書（廃棄した場合は廃棄証明書）、返金先（クレカ払いの場合）の口座番号がわかるものを手元に用意しておきます。
（２）NHKに電話します
0120-151515が、受信料窓口です。音声案内に従って電話します。こういう系の常でオペレーターにつながるまで数分は平気で待たされますが、真夏の日曜の14時頃の架電で、トータル9分弱の通話となりました。割とスムーズなほうだったと思います。あきらめず、つながるまで架電しましょう。
（３）オペレーターから、解約に当たっての尋問を受けます。
（４）オペレーターから、さらに誘導尋問を受けます。
すべてに「いいえ」と回答することで次に進めます（念のため書いておきますが、世帯に「NHKを受信できる装置」があっては解約できないということです。これがあるから、クルマを買う時もおいそれとメーカー純正のカーナビをつけるのが怖いんですよね・・・）。
（５）契約番号や住所・氏名・契約電話番号を聞かれるので答えます。
（６）ここまでの解約試験に「合格」すると、クレカ支払いの場合は過払い分の返金先の口座番号を聞かれるので電話で答えます。ちなみに返金先はゆうちょ銀行でもOKでした。
（７）1週間ほどで「解約届」が届きます、という案内を受けて終了です。
■解約届が届く
私の場合、6日（5営業日）で手元に封書が届きました。解約届の正式名称は「放送受信契約解約届」です。発行日から3週間以内の返送が必要で、6週間を過ぎると今回の解約の申し出が無効になると明記されていますので、届いたらすぐに解約手続きをしてしまうのがよいでしょう。こういう手続き系全般に言えることですが、後回しは禁物です。こういうのは、「即日対応」が原則です（手続き系を後回しにすると、必ず忘れます。そしてたいていは足元をすくわれます。月2000円浮くと思ったら、ベースアップ2000円（税抜き）と同じ効果があるわけです。「2000円の賃上げ効果」と考えると、そうそうこういう手続きを後回しにするのがいかにナンセンスなことか分かろうというものです）。
＜記載要綱（3分で終わります）＞
A欄が解約届です。地上●台・衛星●台とありますが、これは地上契約・衛星契約のことを指していると思われます。契約に応じて記載しましょう。
１項には「理由」のチェック欄があります。
撤去、故障、譲渡などを選択した上で、その方法を（電話で伝えたことと同じ内容で）記載しましょう。
２項には「署名欄」があります。受信契約者名での署名押印が必要ですのでご注意ください。
B欄は今後のテレビの設置予定です。私は「設置予定なし」にチェックマークをつけました。「設置予定あり」や「未定」に入れた人に対しては、営業していく意欲を強く感じますね。
＜付属の封筒に入れて、返信する＞
解約届は適切な形に折りたたみ、付属の封筒に入れて返信します。
廃棄の場合は廃棄証明（リサイクル証明など）、譲渡の場合は譲渡が証明できるもの、売却の場合は買取明細の写しを必ず同封します。
■返金される
私の場合、投函から14営業日後に、しっかり残金（クレカ先払い分）が返金されていることを確認しました。
ほんらい、「解約通知書」のようなもので金額の明細を示してほしいところですが、まあ、そういうものはありません。「金の切れ目が縁の切れ目」という言葉の通りで、解約手続きの煩雑さに比べてさっぱりしたものです（本質的に個人相手ではなくマス相手ですから、それでよいと思って書いています）。